本日のSentence
Some say social media is taking advantage of shoppers. Others argue the opposite: it also helps people discover new products and markets that they would not know otherwise.
ソーシャルメディアが買い物客を利用していると批判する声もあれば、逆に、普段知ることのない商品や市場を発見できるという意見もあります。
日本語訳
「オニオマニア」は、アメリカ、ヨーロッパ、アジアで急速に広がっています。玉ねぎとは関係ありません。必要のない物をクリックして買ってしまう強い衝動のことです。雑誌『コスモポリタン』によれば、多くの人が「欲しい、欲しい、欲しい」という終わりなきサイクルに陥っているそうです。これが家庭のトラブルや借金の増加につながることもあります。
では、オンラインショッピングは以前から行われているのに、何が新しいのでしょうか？『エコノミスト』は、変わったのは「買うという行動」そのものではなく、その「やり方」だと説明しています。今、その変化を動かしているのはソーシャルメディアです。調査会社eMarketerによると、アメリカでは年間860億ドル分の商品がソーシャルメディア経由で購入される見込みです。ヨーロッパでも数値は高く、イギリスで490億ドル、ヨーロッパ全体では1460億ドルに達する可能性があります。しかし、それらの数字は中国には及びません。中国ではソーシャルコマースの売上が1兆ドルを超えると予想されています。
「Haul 動画」── 購入した商品を見せびらかす動画 ── は10年以上前から存在します。ブランドにとっては宣伝になりますが、衝動買いをする人々には危険な習慣を広めています。深く考える前に「購入」ボタンを押してしまい、気づけば商品が発送されているのです。
TikTok、YouTube、Instagramなどのアプリも、この問題を悪化させています。アプリ内のストアやライブ配信での買い物（配信者とのチャットを含む）を導入しているからです。特にTikTokは短い動画が特徴で、わずか1分以内に10〜30もの商品と購入方法を見せてしまいます。
イギリスの業界サイトInsightdiyによると、イギリス人の88％が月に少なくとも1回は衝動買いをしているとのことです。合計すると、年間で24億点もの商品が気まぐれで購入されています。
ソーシャルメディアが買い物客を利用していると批判する声もあれば、逆に、普段知ることのない商品や市場を発見できるという意見もあります。
あなたはどちらの立場に賛成しますか？
ともさんさん
「足るを知る」トピックへの所感。自分は批判的スタンスで、スマホ長時間利用が背景にあるのではと指摘。スクリーンタイムを減らす実践に触れつつ、AIによる語源提示の便利さや「SEO→AIO」への移行にも言及（ōnios＝売物、mania＝狂気／熱狂）。
Super HIDEGAKIさん
The behavior of easy-to-buy might cause the oniomania. The behavior of full remote work style might make us less exercising. Depending on one ways to do something would be not good. The most important thing is the balance for everything, right?
（日本語訳：ワンクリックで買える行動様式は買い物依存（オニオマニア）を招くかもしれません。フルリモートの働き方は運動量を減らす恐れもあります。何事も一つのやり方に依存しすぎるのは良くありません。大切なのは全てにおいてバランスだと思います。）
Salsoulさん
「時間のほうが取り返しがつかない」という点に強く同意し、1日を丁寧に生きたいと述べる批評的コメント。
デバイスとプリンターさん
自身は依存症状はないとしつつ、幼少期の買い物習慣が影響していると分析。SNSショッピング世代は依存リスクが高い可能性、金銭教育の重要性を批評。
おかえりさん
衝動買いの鍵は「潜在的無自覚」にあると指摘。自身はSNSの時間泥棒被害はあるが買い物はしていないとしつつ、フェイクニュースなども広義の衝動買いかもしれないと批評。時間喪失の深刻さを強調。
Akさん
I don’t use social media regularly, so I don’t fully grasp the phenomenon of shopping addiction. I write while imagining…The influencers are the affiliates who can drive consumers to click the buy button. Additionally, the recent payment option “Buy now pay later” offered by PayPal, Klarna, or other major payment service providers can promote impulsive buying behavior. Nowadays, young children have debit cards and access to online payment methods, so some regulations will be necessary.
（日本語訳：私はSNSを常用しないので買い物中毒の実態は完全には分かりませんが、インフルエンサーは購買ボタンを押させるアフィリエイト的役割を果たします。さらにPayPalやKlarnaなどの「後払い」は衝動買いを促進し得ます。今では子どもでもデビットカードやオンライン決済にアクセスできるため、何らかの規制が必要になるでしょう。）
カニッシーさん
SNSをほぼ使わない自分でも、実は無意識に影響を受けている可能性に気づく。無自覚のうちに起きる点が怖いと批評。
nobotaさん
The rise of social media and online shopping has completely transformed consumer purchasing habits… I believe we also need social mechanisms to prevent an increase in over-indebted individuals.
（日本語訳：ソーシャルメディアとオンラインショッピングの台頭で購買行動は一変しました。アクセス性と物流の発達が背景にあり、衝動買いの増加はある程度避けられません。その一方で、過剰負債の増加を防ぐ社会的仕組みも必要だと考えます。）
Jtさん
I believe that social media opens new economic opportunities… transparency and reliability of purchasing behavior… should be evaluated based on individual values and emotions.
（日本語訳：ソーシャルメディアは新たな経済機会を開くと考えます。未知のブランド発見の拡大、小規模・個人事業の商機増大、レビューによる透明性の向上など。最終的には個々人の価値観や感情に基づく新しい消費文化として評価されるべきだと思います。）
Hikaruさん
深夜の衝動買い経験やインフルエンサーの影響力を踏まえ、推活と購買の関係性に葛藤。マーケ戦略に流されず、罪悪感なく本当に大切なものを買いたいと述べる批評。
ケヤキの木さん
ワンクリックでの魅惑と、取引条件表示（特商法）観点から将来的な規制の可能性を指摘。フォロワーの評価に影響され本を衝動買いする個人的傾向も共有。
M-san
SNS誘導や推し活が過剰消費を招く現状を批評。孤独感の軽減や健全なコミュニケーションが取りやすい社会への転換を提案し、身近な気配りの継続を呼びかけ。
Deborahさん
I thought that a shopaholic is one of the mental disorders… I found that I am an oniomania as well.
（日本語訳：買い物中毒は医師の処方が必要な精神疾患の一つだと思っていましたが、今や社会現象の側面も強いと感じます。現金払いからボタン一つの購入へと変わったことで、私自身も時に衝動買いします。技術発展で支出が増えたことは否めません。SNSは視野を広げる一方で誘惑も強めます。私も「オニオマニア」なのだと気づきました。）
orangeさん
短尺動画は思考の猶予を与えず購買を誘導し、依存の裾野を広げた可能性を指摘。今後「購入ボタン中毒」セラピーなど新職種が流行するかもしれないと予測。口コミ・動画の有用性と真偽不明のリスクを併記し、衝動買いは消えないとの見立てと自己認識の重要性を提案。
Cooさん
「オニオマニア」を調べた経緯を共有。ワンクリック的訴求は詐欺に近い面もあるとして基本スルー、購入時は別サイトでレビュー確認。カート熟成で衝動を抑えるなどセルフコントロール法を提示。
雨のち晴れさん
過去から存在する衝動買いの仕掛けと、ソーシャル時代の「いつでも・どこでも・いつまでも」による中毒化の違いを比較。一定のコントロールの必要性を批評的に主張。
ごっチャン
SNS清掃運動の拡散（2019年）、飲酒×購買促進の懸念（2020年）、TikTokの流言（2022年）、LUSHのSNS離れ（2025年3月）などを踏まえ、「供給側・消費者側ともにSNS・AIの適用形態の変化に継続適応が必要になり、その対応を支援する施策・サービスが増加する」と予測。
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