インターネットをめぐる海底戦争 The Undersea War over the Internet

今回の記事は「インターネットをめぐる海底戦争」という内容です。さていったいどのような内容なのでしょうか。

今回のポッドキャストです。お聴き下さい。

 本日のSentence

The US is also blocking Chinese companies from major cable deals.

アメリカはまた、主要なケーブル取引から中国企業をブロックしている

 ボキャブラリー

 日本語訳

ソーシャルメディアの投稿、Eメール、添付ファイルがどのようにして世界中を移動しているのか、不思議に思ったことはないだろうか。実は、それらは海底ケーブルを通って移動している。これらの海底ケーブルは1860年頃に使用されていた電信ケーブルと似ているが、今日の技術はそれよりはるかに進歩しており、これらのケーブルの支配を巡る競争は非常に激しい。

かつては通信会社がこれらのケーブルを所有し、他社に貸し出していた。しかし現在では、アマゾン、メタ（フェイスブックの親会社）、グーグル、マイクロソフトなどの大手テクノロジー企業が海底ケーブルの約3分の1を所有し、他社に貸し出している。

これらのケーブルは非常に重要だ。海底に張り巡らされた約400本のケーブルは、世界のインターネット通信の99％を処理している。さらに、毎日10兆ドル以上の金融取引を処理している。テクノロジー大手がこれらのケーブルに数十億ドルを投資する一方、アメリカや中国などの世界の大国も水面下で競争している。

この競争を物語るプロジェクトに、PLCN（Pacific Light Cable Network）という大規模プロジェクトがある。グーグルとメタが支援するこの13,000kmのケーブルは、アメリカ西海岸と香港を結ぶ計画だったが、米国政府は中国による米国データへのアクセスを懸念し、香港への延伸を許可しなかった。そのため、このケーブルは現在フィリピンと台湾までしか届いていない。米国はまた、主要なケーブル取引から中国企業を締め出している。これに対抗するように、中国もパキスタンを経由してケニアとフランスを結ぶ21,500kmのケーブルを建設するなど、独自の計画を進めている。

海底ケーブルは世界的な通信の要であるため、これらの主導権を巡る争いはこれからも続くだろう。